【2026年最新版】エコキュート補助金はどうなる？いつから申請可能？

経済産業省が管轄するエコキュート補助金「給湯省エネ2025事業」は、予算上限に達したため2025年12月23日をもって受付を終了しました。中には「申請しようと思っていたのにできなかった…」という方もいるのではないでしょうか。

しかし、エコキュートの補助金については2026年も引き続き実施されることが閣議決定されたため、あきらめることはありません。

これからエコキュートを導入したいと思っている方は、ぜひ本記事を参考に2026年の申請準備を始めましょう。

参考サイト：給湯省エネ2025事業｜経済産業省（https://kyutou-shoene2025.meti.go.jp/）

エコキュート補助金とは

エコキュート補助金は、省エネ性能の高い家庭用給湯設備（エコキュート）を導入・交換する際に、国や自治体から支給される補助金のことで、省エネ機器の普及の促進を目的に実施されています。

2025年度は性能により最大で13万円が支給されたため、エコキュート導入にあたって初期費用の負担を大きく軽減できました。

エコキュートは、空気の熱を利用してお湯を沸かす「ヒートポンプ技術」を採用しており、従来の電気温水器やガス給湯器と比べ、消費エネルギーを大幅に抑えられるのが特徴です。つまり、環境に優しいだけでなく電気代の節約にもつながるため、多くの家庭で導入されている家庭用給湯システムです。

一方で、本体価格や設置工事費が高額になりやすいため、補助金制度がエコキュート導入や普及の後押しとなってきました。

補助金の対象となる製品には、以下のような条件が設けられるのが一般的です。

・省エネ性能が一定基準以上であること
・新品の対象機種であること
・登録された施工業者を通じて設置すること

原則としてエコキュートの補助金は、給湯省エネ事業者に登録済みの事業者がエコキュートの設置工事を施工しなければ給付されません。そもそも登録事業者でなければ、補助金の申請ができない仕組みなのです（※ただし、2026年分についてはまだ公式発表がないため、2025年12月25日現時点においては2026年度分の申請基準については不明です）。

また、エコキュート補助金は、国のエネルギー政策や脱炭素政策と密接に関係しています。そのため、年度ごとに制度内容や補助金額、対象条件が見直されるのが一般的です。

現在、エコキュート補助金が2026年も継続されることや、具体的な補助額等は既に決定しているものの、内容や条件の詳細についてまだすべて公表されているわけではありません。

給湯省エネ2026事業の補助金制度をうまく活用するために、まずはこの補助金制度の基本を押さえておきましょう

参考サイト：給湯省エネ2026事業（令和7年度補正予算案「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」）について｜経済産業省 資源エネルギー庁

エコキュート補助金の目的

エコキュート補助金の最大の目的は、家庭でのエネルギー消費量とCO₂排出量を削減することです。

日本では、家庭で使用されるエネルギーの中でも特に「給湯」が占める割合が大きく、給湯設備の省エネ化は脱炭素社会の実現に向けた重要な課題とされています。

エコキュートは、空気中の熱を利用してお湯をつくるヒートポンプ技術を採用しており、投入した電気エネルギーの数倍の熱を生み出す高効率なシステムです。そのため、従来の電気温水器やガス給湯器と比べ、一次エネルギー消費量やCO₂排出量を大幅に削減できるのが特徴です。

また、エコキュート補助金は電力需給の安定にも寄与します。エコキュートは主に夜間の電力を使ってお湯を沸かすため、電力需要が集中しやすい昼間の負荷を抑える効果があります。これにより、再生可能エネルギーの有効活用や、電力システム全体の効率化にもつながっています。

これまでのエコキュート補助金の概要

エコキュート補助金はこれまで、国の省エネ・脱炭素政策に沿って、年度ごとに内容を見直しながら継続的に実施されてきました。特に近年は世界的なSDGsへの取り組みや、家庭のCO₂排出削減を強化する流れを受け、給湯設備を対象とした補助制度が拡充されています。

2023年以降の「給湯省エネ事業」では、エコキュート1台あたり数万円〜10万円以上の補助金を受け取れる仕組みが整えられました。

以下は、直近の給湯省エネ2025事業の概要をまとめたものです。

給湯省エネ2025事業概要

項目	内容
事業名	給湯省エネ2025事業
実施主体	国（経済産業省・資源エネルギー庁）
目的	家庭部門の省エネ促進・CO₂排出量削減
対象設備	高効率給湯器（エコキュート等）
補助対象	新品の対象機種を導入・交換する場合
補助金額	機種区分により6万円〜最大13万円／台
補助金上限	性能・機種区分により異なる
対象世帯	戸建住宅・集合住宅（持ち家中心）
申請者	登録事業者（施工業者）が申請
個人申請	不可
申請方式	先着順（予算上限に達し次第終了）
申請時期	2025年4月
振込時期	申請完了後、数か月以内が目安
他補助金との併用	自治体補助金との併用可（条件あり）

2025年の補助額については、以下の表の通りです。

給湯省エネ2025事業補助額

条件	補助額
基本額	6万円／台
A	4万円／台
B	6万円／台
A + B	7万円／台

2025年は上記の表の通り、補助対象となっているエコキュートを導入した場合、基本額としてエコキュート1台につき6万円の補助金が支給されました。

表内の「A」と「B」はそれぞれ補助金が加算される条件「A要件」と「B要件」を示しており、以下の通りAとBどちらか、あるいは両方の条件を満たした場合、表内の通りの金額の補助金が、加算額として基本額に上乗せされます。

給湯省エネ2025事業加算要件

A要件	インターネットに接続可能な機種で、翌日の天気予報や日射量予報に連動することで、昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能を有するものであること。
B要件	補助要件下限の機種と比べて、5％以上CO2排出量が少ないものとして、aまたはbに該当するものであること。 （a.2025年度の目標基準値（JIS C 9220 年間給湯保温効率または年間給湯効率（寒冷地含む））+0.2以上の性能値を有するもの、または、b.おひさまエコキュート）

以下は、2025年の制度において、それぞれの要件を満たす場合と満たさない場合に支給された補助総額の早見表です。

給湯省エネ2025事業補助総額早見表

条件	補助総額
AにもBにも該当しない場合	6万円 （基本額）／台
Aにのみ該当する場合	10万円（基本額+A）／台
Bにのみ該当する場合	12万円 （基本額+B）／台
AとBに該当する場合	13万円 （基本額+A+B）／台

2026年においても、既に予算案が閣議決定されており、経産省資源エネルギー庁のサイトにて、順次詳細情報が公開されています。

今後も随時更新される見込みなので、2026年度のエコキュート補助金の申請を検討している方は、最新情報を確認することをおすすめします。

2026年のエコキュート補助金は今から申請可能？

結論から言うと、2026年分のエコキュート補助金は、2025年12月25日現在ではまだ受付を開始していないため、今すぐ申請することはできません。

しかし、今後受付の開始とともに申請が可能になる見込みです。

ただし、これまでと同様に予算には上限があり、上限に達した時点で申請の受付が終了する可能性があるため、早めに業者に相談するのがおすすめです。

以下に、現在の時点で発表されている、給湯省エネ2026事業の概要をまとめました。

給湯省エネ2026事業概要

項目	内容
事業名	給湯省エネ2026事業
実施主体	国（経済産業省・資源エネルギー庁）
目的	家庭部門の省エネ促進・CO₂排出量削減
対象設備	高効率給湯器（エコキュート等）
補助対象	対象製品要件を満たす高効率給湯器で、令和7年11月28日以降に工事に着手したもの
補助金額	機種区分により7万円〜最大17万円／台
補助金上限	性能・機種区分により異なる
対象世帯	不明
申請者	不明
個人申請	不明
申請方式	不明
申請時期	不明
振込時期	不明
他補助金との併用	国の他補助制度との併用は原則不可（重複しない場合は可）

加算要件の詳細についてはまだ公表されていませんが、補助額が2025年よりも引き上げられ、基本額が6万円から7万円に、加算要件を満たした場合、2025年は最大13万円だったものが、2026年は最大17万円まで引き上げられました。

エコキュート補助金2026の申請条件・対象者

給湯省エネ事業は、高効率給湯器の導入に要する経費の一部を補助するもので、補助対象となるかどうかは申請者の属性より、設備要件や工事条件を満たしているかどうかが重視される傾向があります。

現時点では、申請方法や申請者の詳細については公表されていないため、随時最新情報を確認しましょう。

エコキュート補助金申請のために今できること

エコキュート補助金の2026年度分の詳細については、今後が順次公表される見込みですが、制度が正式に始まってから申請準備を始めるのでは遅い可能性があります。そのため、補助金を確実に活用するためには、今の段階からできる準備を進めておくのがおすすめです。

ここからは、申請開始前でも取り組める具体的なポイントを解説します。

信頼できる業者を探しておく

エコキュート補助金を利用する上で、業者選びはとても重要です。給湯省エネ事業は、設備の選定から工事、申請手続きまでが密接に関わるため、補助金対応に慣れた業者を選ぶと安心です。

補助金対応業者とそうでない業者の違い

補助金対応に慣れている業者を見極めるには、以下のポイントを注視しましょう。

・補助金の対象となる機種や要件を把握している
・工事時期や契約タイミングについて適切に案内できる
・必要書類や写真の準備を含め、申請を見据えた施工ができる

補助金に詳しくない業者の場合、対象外の機種を勧められたり、工事のタイミングを誤ったりするリスクがあるため注意が必要です。

2026年分の申請方法は現時点では未公表ですが、これまでの条件と同様に、制度に対する業者の理解度が補助金利用の成否に大きく影響する可能性が高いため、早めに相談先を絞っておくと安心です。

トラブル事例

エコキュートの補助金申請では、次のようなトラブルがよく聞かれます。

・補助金対象だと思っていた機種が実は対象外だった
・工事が早すぎて補助対象期間に該当しなかった
・書類や写真が不足して申請できなかった

これらは多くの場合、業者との事前確認不足が原因で起こります。こうした事態を避けるためにも、補助金対応の実績がある業者を選ぶと安心です。

家庭に合った製品を選ぶ

補助金を意識するあまり、性能や価格だけでエコキュートを選んでしまうと、導入後に後悔するケースもあります。

エコキュートを選ぶ際は、その製品がご自分やご家族のライフスタイルや目的に合っているかどうかをよく検討しましょう。

検討する際に意識したいポイントは次の通りです。

ポイント1. 適切なタンク容量の製品を選ぶ

エコキュートには、主に370L・460Lのタンク容量があります。ご家族の人数や生活スタイルに合わない容量を選んでしまうと、タンク容量が足りずにお湯切れが起きやすくなったり、不要に電気代がかかってしまったりする可能性があります。

日常生活で無理なく使える容量を基準に検討することが重要です。

ポイント2. 補助金対象機種を選ぶポイント

具体的な対象製品型番リストは今後公表される予定ですが、以下の性能を持つ機種が重視される傾向は、2026年度分も同様と考えられます。

・高効率モデル
・インターネット接続や再エネ活用に対応した機種

製品選びに迷った場合は、主要メーカーの特徴を比較した「エコキュートのおすすめメーカー5選｜パナソニック・三菱・コロナなど主要メーカーを徹底比較」の記事を参考にしてみてください。

必要書類を用意しておく

補助金申請では、工事内容や設置状況を証明する書類や写真が求められるのが一般的です。2026年の正式要件は未公表ですが、経産省によると「申請に必要となる書類は令和６年度補正事業と同様になる見込み（工事前写真など）」とされているため、2025年度と同様の書類が要される見込みです。

2025年の給湯省エネ事業では、主に以下のような書類が必要でした。
※2026年の正式要件は現時点において未公表のため、あくまで参考です。

必要書類一覧（2025年）

・工事請負契約書の写し
・設置前・設置後の写真
・対象機種の型番が確認できる書類
・補助金申請に関する同意書類など

ただし、これらは基本的に登録事業者で用意可能なため、発注者が用意しなければならないのは運転免許証の写しや住民票の写しなどの本人確認書類のみというのが一般的です。

事前に確認しておくべき項目

申請時のトラブルを防ぐために、以下の点は契約前にしっかりと確認しておきましょう。

・工事着手日がいつになるか
・契約内容に補助金対応が含まれているか
・必要書類の準備を誰が行うのか

エコキュート補助金2026で実際の負担額はいくらになる？

エコキュートの導入を検討する際、もっとも気になるのが「補助金を使うと、結局いくらの自己負担になるのか」という点ではないでしょうか。

ここでは、補助金適用前の一般的な費用相場と、補助金を活用した場合の実質的な負担額の目安について解説します。

補助金適用前の費用相場

エコキュートの導入にかかる費用は、主に以下の項目で構成されます。

・エコキュート本体価格
・設置・交換工事費
・既存給湯器の撤去・処分費用

一般的な戸建住宅にエコキュートを設置・交換する場合、補助金適用前の総額はおおよそ40万円〜70万円程度が目安とされています。

以下が内訳の一例です。

・エコキュート本体価格…30万円〜50万円前後
・設置・工事費…10万円〜20万円前後

機種の性能やタンク容量、設置状況によって費用は前後します。また、電気温水器からの交換や配管工事が必要な場合は、追加費用が発生することもあるので注意が必要です。

補助金適用後の実質負担額シミュレーション

給湯省エネ2026事業では、エコキュート1台あたり7万円〜最大17万円の補助金が支給される予定です（※補助額は機種区分や要件により異なります）。

以下に、補助金適用後の実質負担額の目安を、4つのケースに分けてまとめました。

補助金適用後の実質負担額シミュレーション

ケース	補助金適用前の総費用	受け取れる補助金額	実質負担額
標準的なエコキュート導入	45万円	7万円	38万円
高効率モデルを導入	55万円	10万円	45万円
加算要件を満たす高性能モデル	60万円	13万円	47万円
最大補助額が適用された場合	65万円	17万円	48万円

このように、エコキュート補助金を活用することで、自己負担額を数万円〜十数万円単位で軽減できる可能性があります。

初期費用がネックになっている方でも、補助金を前提に検討することで、現実的な選択肢としてエコキュート導入を進めやすくなるでしょう。

さらにエコBath便では、主要メーカーの人気製品を低価格で提供しています。蓄熱暖房機や電気温水器をエコキュートに交換する場合は、以下の通り追加で補助金がもらえるため、よりお得にエコキュートへ買い替えることが可能です。

・蓄熱暖房機の撤去：4万円／台（上限2台まで）
・電気温水器の撤去：2万円／台（上限2台まで）

補助制度を活用した場合、エコキュート本体料金、交換廃棄費用、工事費をすべて込みで、実質総額30万円程度からご利用いただける製品もあるので、初期費用を抑えてお得にエコキュートを導入したい方は、ぜひエコBath便の取扱商品一覧をご覧ください。

エコキュート補助金を最大限活用するコツ

エコキュート補助金2026は、正しく活用できれば導入時の負担を大きく軽減できる制度です。しかし、補助金は「条件を満たしていれば自動的にもらえるもの」ではなく、情報収集や準備のタイミング次第で結果が大きく変わる側面があります。

ここからは、2026年の補助金制度をできるだけ有利に活用するために、押さえておきたいポイントを解説します。

早めに情報収集・相談する重要性

エコキュート補助金は、これまでの給湯省エネ事業と同様、予算に上限が設けられる可能性が高い制度です。そのため、申請受付が始まってから動き出すと、「検討している間に予算が終了してしまった」という事態になってしまう可能性もゼロではありません。

補助金を最大限活用するためには、制度の概要を早めに把握しておいたり、対象になりそうな機種をあらかじめ絞っておいたりすることも大切ですが、何より「補助金対応が可能な業者に事前相談しておくこと」が重要です。

2026年補助金を前提にした購入スケジュール

給湯省エネ事業では、工事着手日によって補助対象かどうかが判断されるケースが多いため、施工のタイミングを誤ると補助対象外になる可能性があります。

そのため、以下の3点について、補助制度の条件と照らし合わせた上で業者としっかり整理しておくことが大切です。

・いつ頃までに交換・設置したいのか
・補助金の受付開始を想定したスケジュールはどうか
・工事着手日が条件に合致するか

また、エコキュートは冬場に故障やトラブルが発生しやすい傾向があります。繁忙期には工事の予約が取りづらくなるため、補助金の開始時期と重なると、希望通りの日程で工事ができない可能性もあります。

補助制度をできるだけ確実に活用するためにも、余裕を持ってスケジュールを組むことが大切です。

エコキュート補助金でよくある失敗例

エコキュート補助金はメリットの大きい制度ですが、制度の理解不足や準備不足によって、補助金を受け取れなかったケースも少なくありません。

ここでは、過去の給湯省エネ事業などで実際に多く見られた失敗例をもとに、注意すべきポイントを解説します。

補助金対象外の機種を選んでしまった

よく見られる失敗のひとつが、補助金の対象外となる機種を選んでしまったケースです。

「エコキュートであればすべて補助金の対象になる」と思われがちですが、エコキュートの中でも補助対象となる製品は限定されているため注意が必要です。価格や在庫状況だけで製品を決めてしまうと、後から「実は補助金が使えない製品だった…」と判明することがあります。

ネット通販で「エコキュート」と検索するとさまざまな製品情報がヒットしますが、「エコキュート」と検索して出てきた製品のすべてが、必ずしも補助対象というわけではありません。

気になる製品が補助対象かどうかを調べるには、給湯省エネ事業の公式サイトで案内されている情報を参照するのが一番ですが、2026年度分の対象製品についてはまだ公表されていないため、今後の発表を待ちましょう。

ちなみに、2025年度分の対象製品や、同年の対象製品の確認方法については、こちらの記事で詳しく紹介しています。「念のため前年度で対象になった製品を確認しておきたい」という方は併せてご覧ください。

工事時期が早すぎて対象外になった

過去の事例では、補助金制度の発表前に工事を始めてしまったため、補助対象にならず補助金を受け取れなかったというケースがあります。

対象期間を正しく理解せず、早めに着工してしまった事例です。

2026年度分においては、既に「令和7年（2025年）11月28日以降に工事に着手したものを対象とする」と発表されてはいるものの、現時点ではどの製品が対象になるのかは公表されていません。中には「2025年には補助対象だったが、2026年には対象外となる製品」もないとは言い切れないのが現状です。

こうしたリスクを想定しながら、製品選びや工事日の目安を専門業者と一緒に、できるだけ早めに相談しながら検討するのがおすすめです。

業者の説明不足で申請できなかった

補助金に関する説明が不十分なまま契約・工事を進めてしまい、結果として申請ができなかったというケースもあります。

たとえば、補助金申請に必要なエコキュート設置前・設置後の写真を撮っていなかったり、書類の準備が間に合わなかったりしたケースです。また、そもそも補助金対応ができない業者だったというケースもあります。これらは、事前の確認や業者選びによって防げるトラブルです。

補助金を利用する前提でエコキュートを導入する場合は、以下の4点をしっかり確認しましょう。

・登録済みの給湯省エネ事業者か
・補助金対応の実績があるか
・申請サポートを行っているか
・必要な手続きをきちんと説明してくれるか

なお、登録済みの給湯省エネ事業者かどうかは、住宅省エネ2025年キャンペーンの「補助金利用を相談できる事業者（住宅省エネ支援事業者）の検索」ページで調べることができます。

調べ方は次の通りです。

1.検索ページにアクセスする

はじめに、こちらから検索ページにアクセスしてください。

2.検索条件を入力する

「住宅の所在地（都道府県）」は、ご自分がお住まいの地域を入力します。お住まいの近くに本店がある業者を検索したい場合は、「営業エリアが「全国」を除外する」にチェックを入れてください。

下段の「相談したい内容」は、「リフォーム工事」を選択します。

まとめ｜エコキュート補助金2026はどうなる？今から準備すべきポイント

エコキュート補助金は非常に注目度が高く、条件次第では早めに予算上限へ到達する可能性がある制度です。2026年についても、国の脱炭素・省エネ政策の流れを受け、補助金制度が継続されることは既に決まっています。

一方で、2026年分の補助金は、現時点ではまだすべての詳細が公表されているわけではありません。そのため、「いつから申請できるのか」「どの機種が対象になるのか」といった点については、今後の公式発表を待つ必要があります。

ただし、補助金を活用するために今からでもできる準備があることは、本記事で解説してきた通りです。

・補助金対応に慣れた、信頼できる業者を探しておく
・家庭に合ったエコキュートの容量・性能を把握しておく
・工事時期や必要書類について事前に理解しておく
・費用相場と補助金適用後の実質負担額をイメージしておく

これらを事前に押さえておくことで、申請受付が始まったタイミングでエコキュートをスムーズに導入できるでしょう。

エコキュートは長く使う設備だからこそ、補助金だけでなく、使い勝手やランニングコスト、将来の安心感も含めて検討することが大切です。せっかくの買い物を後悔しないためにも、補助金を「運任せ」にするのではなく、準備と情報収集によって確実な活用につなげましょう。

「より性能が高いエコキュートに交換したい！」「補助金を活用してお得に導入したい！」という方は、ぜひエコBath便にご用命ください。